実は地盤改良が不要なケースが70％も!?

　東日本大震災で起こった液状化現象や地盤沈下を目の当たりにして、地盤の安全さに関心をよせる方が増えています。
もちろん、住宅は一生のうちに数回しかない大きな買い物ですから、安全な地盤に安全な家を建て、安全に暮らしたいものですよね。
一方、地盤調査をしてみて、地盤改良が必要と判定された場合、その費用の高さに驚くことでしょう。
資金計画や、住宅の建設内容を見直さなければならない場合もあることと思います。
今までは「高い」、「本当に必要なの？」と思いながら、言われるままに地盤改良工事を行うケースがほとんどでした。
しかし、その工事、本当は不要かもしれません！実際、過去に地盤セカンドオピニオン」を利用した方の69.7％が、地盤改良は不要でした。

第三者として、公平な立場から診断します

　現在の地盤調査は、地盤改良工事の関連会社や、工事の実施会社が行っていることが多く、そのため利益を確保しようとして過剰工事を提案する場合もしばしばあります。
しかし、地盤に関する専門知識がなければ、工事が必要かどうかも判断がつかないことでしょう。
そのために、中立な立場から高度な地盤解析を行うことを目的として「地盤セカンドオピニオン」が生まれました。
地盤調査会社と工事実施会社は、公平さを保つためにも分離していることが大切です！
改良工事が必要だと言われたら、ぜひ「地盤セカンドオピニオン」をご利用下さい。
調査のみであれば、費用はいっさいかかりません。
（費用のしくみは料金案内をご覧ください。）

地盤品質保証で、万が一の場合も安心！

　しかし、「地盤セカンドオピニオン」によって改良工事が不要と判定されても、一度は改良工事が必要となっている場合、本当に不要なのか心配になるものですね。
そこで、不要と判定された方のうち、ご希望の方には地盤品質証明書（有料）を発行しています。
これは、引き渡し日より10年間、最高5,000万までの賠償を受けられるもので、原状回復にかかる費用や、工事中の仮住居費用を補償します。
また、この証明書は国内の大手損害保険会社より発行されるものなので、保障面で不安にお感じの方にも、ご満足頂けるサービスを提供しております。

「地盤セカンドオピニオン」は多数の企業から支持されています

　2008年の設立以来、50,000棟以上の建物に「地盤セカンドオピニオン」が利用されています。
特に直近1年間においては、毎月2,000件以上の利用実績があるだけでなく、判定地域に関しても、関東、大阪近郊を中心に、全国24都道府県で実績があります。
また、累計3,900社以上のビルダーが加盟店登録を行っているだけでなく、加盟ビルダーも毎月100社前後と、広まりつつあるのが特徴です。

過剰な地盤改良工事にお金をかける必要は全くありません！ぜひ「地盤セカンドオピニオン」をご利用下さい。